中古マンション購入の諸費用、価格別にシュミレーションしてみました。

 

中古マンションの購入時に物件価格以外に諸費用が掛かりますが、いくらくらい必要か実際わかりませんよね?

中古マンションを購入する際に諸費用がいくらかかるのか、価格別にシュミレーションしてみました。

中古マンションの購入を検討されている方は購入価格に近いシュミレーションをぜひ参考にしてみてください。

 

諸費用は物件価格の7%前後での計画がおすすめ

私が最初の資金計画の段階で説明をするときは物件価格の7%の諸費用でお伝えすることが多いです。

3千万円の物件なら210万円。

5千万円の物件なら350万円。

こういったところです。

 

購入の段階でで諸費用がいくらになるか具体的な金額を出したいところですがそうもいきません。

なぜかというと購入物件や住宅ローンの借入額などによってかかってくる諸費用は変わっていきます。
諸費用の大きな内訳はこの3つになります。

 

  • 物件の「金額」によって変わる諸費用⇒収入印紙、仲介手数料など
  • 物件の「評価」によって変わる諸費用⇒固定資産税など
  • 住宅ローンの借入額や金融機関によって変わる諸費用⇒ローン保証料、事務手数料など

 

このため、購入物件と住宅ローンの内容が決まらないと具体的な諸費用を出すことができません。

諸費用の具体的な金額が確定させるためには大きく以下の2つの条件が必要です。

 

  • 購入物件が決まったとき
  • 住宅ローンの本審査が通り借入額等の条件がきまったとき

 

 

ベースオン
具体的な諸費用は契約が進んだり、住宅ローンの詳細が出ないと、なかなか確定しづらいのです。
そのため資金計画の段階では概算でお伝えすることしかできません。

 

 

ではなぜ7%前後の諸費用でお伝えするのか。
中古マンションの価格帯別にシュミレーションしてみたいと思います。

※先ほどのお話しの通り物件や住宅ローンの内容によって実際とは異なります。

 

また、諸費用の種類についての詳細は下記コラムを参照ください↓
中古マンション購入の諸費用 どういうものにいくら必要?

 

3千万円の中古マンション購入諸費用のシュミレーション例

中古マンションにかかる諸費用について、以下の条件のお客様を元にシュミレーションしてみます。

 

項目金額
物件価格3,000万円
住宅ローン3,000万円
手付金、頭金手付金・頭金は含めない

 

今回はわかりやすくシュミレーションするため、手付金や頭金を考慮せずに物件購入代金以外の諸費用についてシュミレーションしていきます。
(手付金は売買代金に充当されるため今回は計算しません)

この条件でシュミレーションをしてみます。

 

発生のタイミング項目金額備考
契約時(手付金)
※ここでは計算しません
売買価格の5%~10%ほど現金で支払い
売買価格の5%~10%ほど
売買価格に充当
収入印紙代1万円売買金額よって異なります
ローン契約時
(金銭消費貸借契約)
ローン保証料60万円銀行によって違います
(借入額の2%ほど)
ローン事務手数料6万円銀行によって違います
収入印紙代2万円借入額によって異なります
引渡し時仲介手数料96万円
(税別)
購入価格×3%+6万円+消費税
(上限手数料)
登記費用15万円各種登記設定費用
物件・借入額によって違います
司法書士報酬10万円登記手続きのため必要
固定資産税の精算10万円物件により違います
引渡日を基準に日割り精算
管理費・修繕費積立金精算5万円物件により違います。
引渡日を基準に日割り精算
火災・地震保険3万円保証内容により異なります
(残代金)
※ここでは計算しません
売買価格―手付金住宅ローンでの支払い
合計208万円

※手付金・残代金については物件価格に含まれるで計算していません。

 

合計で208万円の諸費用がかかることがわかりました。

このことから物件価格3千万円のマンションに対して約7%の諸費用が掛かることがわかりました。

 

5千万円の中古マンション購入諸費用のシュミレーション例

5000万円の中古マンション購入時の諸費用を同様にシュミレーションしてみます。

項目金額
物件価格5千万円
住宅ローン5千万円
手付金、頭金手付金・頭金は含めない

 

5,000万円でシュミレーションしてみます。

 

発生のタイミング項目金額備考
契約時(手付金)
※ここでは計算しません
売買価格の5%~10%ほど現金で支払い
売買価格の5%~10%ほど
売買価格に充当
収入印紙代1万円売買金額よって異なります
ローン契約時
(金銭消費貸借契約)
ローン保証料100万円銀行によって違います
(借入額の2%ほど)
ローン事務手数料6万円銀行によって違います
収入印紙代2万円借入額によって異なります
引渡し時仲介手数料156万円
(税別)
購入価格×3%+6万円+消費税
(上限手数料)
登記費用25万円各種登記設定費用
物件・借入額によって違います
司法書士報酬10万円登記手続きのため必要
固定資産税の精算15万円物件により違います
引渡日を基準に日割り精算
管理費・修繕費積立金精算8万円物件により違います。
引渡日を基準に日割り精算
火災・地震保険3万円保証内容により異なります
(残代金)
※ここでは計算しません
売買価格―手付金住宅ローンでの支払い
合計326万円

5千万円の購入価格だと326万円の諸費用がかかることがわかります。

5千万円に対して約6.5%ほど諸費用が掛かってくることがわかりました。

 

5千万円以上の物件になるとローン保証料や仲介手数料(上限の3%+6万円の場合)が100万円を超えていくことがわかります。

 

7千万円の中古マンションの購入シュミレーション

では7千万円の購入諸費用を見ていきましょう。

 

項目金額
物件価格7千万円
住宅ローン7千万円
手付金、頭金手付金・頭金は含めない

 

7,000万円でシュミレーションしてみます。

 

発生のタイミング項目金額備考
契約時(手付金)
※ここでは計算しません
売買価格の5%~10%ほど現金で支払い
売買価格の5%~10%ほど
売買価格に充当
収入印紙代3万円売買代金よって異なります
ローン契約時
(金銭消費貸借契約)
ローン保証料140万円銀行によって違います
(借入額の2%ほど)
ローン事務手数料6万円銀行によって違います
収入印紙代6万円借入額によって異なります
引渡し時仲介手数料216万円
(税別)
購入価格×3%+6万円+消費税
(上限手数料)
登記費用35万円各種登記設定費用
物件・借入額によって違います
司法書士報酬10万円登記手続きのため必要
固定資産税の精算25万円物件により違います
引渡日を基準に日割り精算
管理費・修繕費積立金精算12万円物件により違います。
引渡日を基準に日割り精算
火災・地震保険3万円保証内容により異なります
(残代金)
※ここでは計算しません
売買価格―手付金住宅ローンでの支払い
合計456万円

 

7千万円の購入価格だと456万円の諸費用がかかることがわかります。

7千万円に対して約6.5%ほど諸費用が掛かってくることがわかりました。

 

まとめ

価格帯別にシュミレーションをしてみましたが、諸費用はどれも物件価格の約7%前後ほどかかる結果となりました。

もちろん物件によって変わっていくのですが、資金計画などの最初の段階では物件価格の7%前後の諸費用でみておくのがいいかと思います。

上の表には載せていませんが、物件の取得後の費用(引っ越し代や家具・家電)もプラスアルファでみておくといいかもしれません。

 

シュミレーションからわかるとおり、諸費用が大きく掛かる部分は仲介手数料になります。

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ブレインが仲介手数料の理由は?

 

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